記事一覧
データ・レポート / 消費者調査
クリエイター25人が語るギフティング案件への本音
クリエイターの受信箱に届くブランド案件のうち、約6割はギフティング関連だった。条件なしの商品提供は5点満点で4.2点と高く評価された一方、投稿などの見返りを求める物々交換型案件は2.4点にとどまり、強い支持は得られなかった。特に、短尺動画制作や利用権の要求、強い催促、曖昧な期待値が不満の中心になっている。
データ・レポート / 消費者調査
AI検索でブランドの可視性を高めるためのUGC活用戦略
ChatGPTやGeminiなどの生成AIは、検索結果のリンク一覧ではなく、ウェブ上の情報を評価したうえで推薦を返す。BazaarvoiceとEMARKETERの調査では、消費者の83％がAIを利用し、56％がAIの商品推薦を信頼している。AI検索で商品が候補に入るには、機械が読み取れる構造、実体験に基づくレビュー、十分な量と幅を持つUGCが重要になる。
データ・レポート / プラットフォーム
マイクロインフルエンサー施策の主目的は認知拡大、ソーシャルSEOが急伸
Statusphereの調査では、2024年1月から2025年12月までにTikTokとInstagramで実施された1,000件超のキャンペーン、68,000件超のクリエイター投稿が分析対象となった。ブランドの主要目的は認知拡大で、TikTok動画が最も多く求められた形式だった。ソーシャルSEO施策は前年比で最も大きく伸び、2025年には企業ブランドによる実施数が2024年の2.5倍になった。
データ・レポート / 業界トレンド
アフィリエイト施策は放置型では伸びない、関与型が成果を生む
Modashの調査は、アフィリエイト施策の成否を分ける要因が、報酬率や参加人数だけではなく、ブランドがどれだけ継続的に関与しているかにあると示しています。特に、既存のインフルエンサーをアフィリエイト化できていないこと、稼働中のパートナーを維持できていないこと、連絡が一方通行になっていることが大きな課題です。日本企業にとって重要なのは、アフィリエイトを広告枠の追加ではなく、UGCと信頼を生み出すクリエイター関係の一部として再設計することです。
データ・レポート / 業界トレンド
広告主の42％が悩む、インフルエンサー施策の運用限界
フランスのインフルエンサーマーケティング市場は、2022年の3億2300万ユーロから2025年に5億8700万ユーロへ拡大しました。 一方で、全国規模の広告主の42％は今後も投資を続けるかについて明確に肯定していません。理由は成果ではなく、日々の運用の複雑さです。 海外では、インフルエンサー起用を単発施策として扱う段階から、データ、実行、効果測定を統合するクリエイターマーケティングへの移行が進んでいます。
データ・レポート / ベンチマーク
いいねが多い投稿ほど危ない時代へ
Influencityの記事は、インフルエンサーマーケティングにおける成果測定の前提を問い直しています。高いエンゲージメント率は一見すると成功に見えます。しかし、コメントの多くが批判や怒りであれば、それは成果ではなく広報危機です。だからこそ、投稿への反応を量ではなく質で読む感情分析が必要になります。